オフィス　ジャスト　アイは人材の活用と育成を専門とする人事コンサルティング事務所です。

個人特性分析とは、社員の方々に所定の質問票に答えてもらい、その反応の強さや方向性を調べることで、一人ひとりの特性を明らかにするものです。人材アセスメント と呼ばれることもあります。

個人特性分析は産業心理学や行動科学、統計学などの研究成果を使って、社員の性格、潜在的な能力、モチベーションなどを明らかにします。個人特性分析によって、人材の育成や活用を効果的に進めることができ、社員の自律的なキャリア開発も促すことができます。


個人特性分析の結果・１枚目　（全体結果）


個人特性分析の結果・２枚目


個人特性分析の結果・３枚目

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個人特性分析は所定の質問票（Ａ４・８ページの冊子）に回答することで行われます。回答に要する時間は約20分、価格は一人・1,000円です。価格表はこちら

結果を社員にフィードバックする 自己分析シート を作成することもできます。社員は自分の「強み」や「弱み」についてフィードバックが得られ、仕事を進める際のアドバイスも得られます。また自己分析分析シートを使って、自ら能力開発を進めたり、キャリアプランを立てることができます。

参考マニュアル： 事業内職業能力開発計画作成の手引き（PDF）


＜自己分析シート＞
１枚目（性格特性と社会性について）



２枚目（４つの対応力と自己評価・行動予測の対比）

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自己分析シート作成の価格はお一人・1,000円です。個人特性分析と一緒に作成することもできますし、自己分析シートだけを作成することもできます。価格表はこちら

【個人特性分析の全体イメージ】



【参考】人事評価との比較はこちら

得られる成果とは

個人特性分析により、人材の特徴を数値化し、「見える化」することができます。可視化されたデータは社内で共有することができ、経営陣、管理職、人事総務担当者などが、それぞれの立場で有効に活用することができます（結果の数値は、別途、エクセルファイルでもご提供します）

例えば経営者や人事総務担当者は、全社員の分析結果から、�@今後、どのような特性を持つ人の採用を強化すべきか、�A人材の育成や処遇で見直すべき点はどこか、�Bどんな社員にどのような教育研修が必要なのか、といった人事や人材のマンジメントについての基本的な方向性が見えてきます。

そして現場の管理職・マネージャーは、�@部下をどのように指導し育成すればいよいかがわかり、�A部下の目標設定や役割について、それぞれの部下に応じた具体的な方策・改善策を示すことができます。客観的に分析されたデータを基に、部下との話し合いを進めることができます。

このように人に関するデータを活用することで、人事や人材に関するマネジメント（採用・配置・評価・異動・育成など）の精度を高めようとする手法は「HRテック」（Human Resource Technology）、「ピープル・アナリティクス」（People Analytics）と呼ばれています。

社員を階層ごとに一律に扱う人事制度による評価や育成だけでは限界が見えつつあります。社員一人ひとりに応じた個別の対策が必要です。そのため人工知能（AI）やビッグデータなどの活用を測ろうと「HRテック」「ピープル・アナリティクス」が注目を集めています。

この個人特性分析は、ＡＧＰ行動科学分析研究所 の人材・組織診断システムである「CUBIC」（キュービック）というソフトウェアを使って行います。


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社員・部下について、よくある問題

あなたの会社では、次のようなことが起こっていませんか？　いくつか思い当たるなら、個人特性分析をおススメします。

• 有望な中堅若手社員が辞めてゆく
• 上司が部下を上手く育てられない
• 社員一人ひとりの育成課題がわからない
• 社員に将来のキャリア像を示せない
• 適材適所の人員配置ができていない
• 本人が自分の強みや弱みを理解していない
• 人事評価が上手く運用できていない
• 人事評価の後のフィードバックがないか、あってもおざなり
• 誰にどんな研修が適しているかがかわからない

こうした問題に対処するには、人事制度の導入や見直しよりも、個人特性分析を行い、一人ひとりに応じた対策を取る方が即効性があります。



人の問題で悩んでいませんか？



【個人特性分析以外の人材に関する診断・分析】

モチベーション測定　・・・　社員のモチベーション・アップを図ります

多面評価　・・・　管理職のマネジメント力を高めます

組織診断　・・・　活力のある会社・組織の実現を目指します

採用適性検査　・・・　採るべき人を逃さない採用を可能にします

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個人特性分析の内容

個人特性分析は次の３つの特性を明らかにします。示される数値は働く日本人全体を母集団にした偏差値です。

1. 性格・パーソナリティ
2. 組織における社会性 （職務遂行能力の基礎）
3. 意欲・やる気 （モチベーション）

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項目の詳細はこちら（PDF)

�@ の「性格・パーソナリティ」は、その人を特徴づけている要因です。いわば「その人らしさ」を形作っている「核」にあたるため、時間が経過してもあまり大きく変化しません。

�A の「組織における社会性」は、積極性、協調性、責任感など組織で行動する際に必要とされる能力です。職務遂行能力（職能）の基礎、土台になります。

�B の「意欲・ヤル気」は、達成欲求、自律欲求、支配意欲などモチベーションの源泉です。数値が高い要因に関係する行動は積極的に選択されるため、しばしば観察されます。逆に、数値が低い要因に関する行動は回避されるので、あまり見られません。

�Aの社会性と�Bの意欲・ヤル気は数値が高い点が「強み」になり、数値が低いと「弱み」になります。

そして、数値は実務経験、教育研修、人間的な成長などにより、時間の経過と伴に変化します。人材を活用・育成する際は「性格」のように大きく変わらないものと、「社会性」や「意欲・ヤル気」のように変えられるものを、区別しておくことが大切です。

例えば上記の「鈴木一郎さん」の場合は、性格の「持続性」が高く、この影響により社会性の「責任感」が高くなっています。性格の特徴は短期間で大きく変わることがないため、鈴木さんの「責任感」の高さは変わりづらく、当分の間は持続すると思われます。

社会性という能力やモチベーションに対する性格の影響を理解することで、何でも性格のせいにしてしまう思い込みから抜け出すことができます。



２ページ目の結果帳票

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３ページ目の結果帳票

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自己分析シートについて

自己分析シートは、分析の結果を本人にフィードバックするものです。

２ページで構成され、１ページ目では、「性格・パーソナリティ」と「組織における社会性」が穏やかな表現でわかりやすく示されます。


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２ページ目では、 仕事を進める際に観察される４つの傾向と、 自己評価（＝主観的評価）と分析結果（＝客観的評価）が比較され、コメントやアドバイスを返します。


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自己分析シートにより、社員は自分の長所、強みについて客観的なフィードバックを得ることができます。その結果、これらを活かそう、伸ばそうとする意識に目が向き、仕事に向かう姿勢、態度に変化につながります。

また、経営陣や部門責任者の方は、部下の「自己分析シート」に目を通すことで、部下の育成のために何が出来るのか、何をすればよいかがわかります。

例えば上記の「鈴木一郎さん」の強みは、「仕事場面での対応力」で示された４つの傾向のうち、「人に頼らず自分の力で成し遂げる傾向」です（自己分析シート・P2 の真ん中・上を参照）。会社や上司の方はコメント欄に示されているように、鈴木さんが仕事において自分らしい発想や、やり方を活かせるように後押しすれば良いのです。

そして、鈴木さん自身は自らの弱みや不足している経験に気づくことで、能力開発やキャリア開発に対して前向きになることが期待できます。これが自己啓発につながります。サンプルの「鈴木一郎さん」の弱みは、「他者への従順性」と「社会的自我確立」です（自己分析シート・P1 の右側参照）。グラフの下には具体的な対策が提案されます。


現在、若手社員を中心に「キャリアは自己責任」という考えが広がっています。自分がこの会社で成長できないと思えば見切りをつけ、転職する傾向が高まっています。「自己分析シート」は社員の意識や行動を変化させ、成長を促すという点で、教育研修と同じ効果があり、退職予防策としての効き目も期待できます。


【関連するページ】　人事評価のフィードバックを伝える際のポイント




一人ひとりにマッチしたやり方で人材を育成することができます


個人特性分析について、わからない点や聞きたい事がある、あるいは、こんな事出来ない？　あんな事頼めない？　といったご相談・ご要望は、メールや電話でお問い合わせ下さい。どんな事でもご遠慮なく、お気軽にどうぞ。費用はかかりません。


e-mail　：　justeye367@yahoo.co.jp

電話　：　06-6761-3517



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会社としての使い方

個人特性分析の結果を、会社全体でどのように活用すればよいか、一般的なケースをご紹介します。

１．話し合いの場を設ける

上司と部下が１対１で話し合います。面談の場では、上司は個人特性分析や自己分析シートを使って、部下の強みや弱みを確認しながら、それを互いの共通認識にします。付属の フィードバック・シート（PDF） などを活用し、日頃の行動を振り返りながら話し合いを進めると、効率よくポイントが整理され、話し合いがスムーズに進みます。

２．計画や目標の設定

強みをどのように活用するか、弱みをどうやって克服するかを話し合います。その結果を踏まえて、部下は今後の行動計画や新たな目標を定めます。上司の側も、部下が立てた計画や目標の達成のために何をするかという計画や目標を定めます。

３．中間チェック

設定した計画や目標の進捗状況を確認するため、数ヶ月に１度のペースで話し合いを行います。計画が思うように進んでいない、目標の達成に支障が生じている場合は、原因は何かを話し合い、必要な対策を講じます。

４．成果の確認

１年後、計画や目標がどの程度、達成されたかを検証します。上司は実行され、達成された点はしっかり評価するようにします。そして、実行されなかった点や未達成だった内容を踏まえ、来期に向け、計画や目標を設定し直します。

５．再度の実施

数年後、再び、個人特性分析を実施し、前回の結果と比べ、結果がどのように変わったかを確認します。それらを踏まえ、再び、話し合いの機会を設け、上記のサイクルを繰り返します。


この一連のサイクルを繰り返すことで、人材を活用し、育成するために必要なノウハウが社内に蓄積されていきます。これがツボやコツ、クセといった目に見えない「暗黙知」になり、会社の強みになります。

人事・人材の構造的な変化に対応する

少子化の影響により若手社員の絶対数が減っているため、中小企業が高いポテンシャルを持ち合わせた人材を採用することは年々、難しくなっています。中小企業は 採用適性検査 などを用いて、平均的なレベルの人材を採用し、ハイパフォーマー（高業績者）に育成する取組みが必要です。

また終身雇用制度が維持できなくなり、65歳定年・70歳までの継続雇用が目前に迫る中、誰もが数回の転職をするのが当たり前になりつつあります。一つの会社で生涯勤め上げることが現実的でなくなった以上、会社主導の教育研修には「やらされ感」がつきまといます。

このため企業の人材育成の方針は、会社が教育・訓練・研修を行い人を育てるという基本は維持しながら、社員が自ら育つ仕組みや環境を整えることを重視する姿勢に変わりつつあります。そんな折、「個人特性分析」は効果が期待できます。

当事務所では結果の活用に関する各種の情報提供や、サポートも行っています。ご遠慮なく、ご相談ください。

個人特性分析の仕様

1. 質問票はＡ４・８ページの冊子です。回答は該当する番号を選ぶ選択式で、所要時間は約20分です。
2. １つの質問で複数の要因を測定します。そのため、回答を操作して結果をよく見せることはできません。回答の信頼度は「信頼係数」でわかります。
3. 項目や数値の意味を説明した解説書や フィードバック用のワークシート（PDF） もご用意しています。実施前・実施後のご質問やお問い合わせにも無料で対応しています。
4. 実施は１名から行うことができます。予算に合わせ、実施する対象者や部署を変えながら、順次行っていくこともできます。
5. 結果の数値はエクセル・ファイルでもご提供します。目的に応じて抽出や並べ替え、グラフ化など自由に加工してご利用いただけます。

【まとめ】 「個人特性分析」は、社員の行動や判断を左右している性格、能力、モチベーションなどの特性を明らかにします。そして、それらが働く日本人全体の中で、どのようなレベルにあるのかを数値で示します。 社員の「強み」がわかることで、人材を有効に活用することができます。また、「弱み」という課題がわかることにより、育成や指導、教育研修を効果的に進めることが可能になります。 「自己分析シート」により、社員は自らの強みや弱みを理解し、今後、自分の成長のためには何が必要なのかがわかります。それが意識や態度、行動の変化を促し、自己啓発につながります。 「個人特性分析」は人材を活かして育てるために欠かせない 「話し合い」→「計画・目標」→「中間チェック」→「成果の確認」というサイクルを支えます。

さぁ、始めましょう


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【お送りする資料の内容】

• 提案書　（そのまま社内の企画提案書としてもご利用いただけます）
• 診断結果の実物サンプル
• フィードバック用ワークシート・サンプル
• 個人特性分析・申込書

【お急ぎの方へ】

以下の申込書を印刷し、必要事項をご記入の上、ファックスでお送りください。

• 個人特性分析・申込書

【実施手順の一例】

納期は人数や状況により多少の変動がありますが、10人で3日程度が一応の目安です。



実施前のご相談やお問い合わせにも無料で対応しています。こうした診断・分析をを使ったことがないという経営者やご担当者様でも安心して取り組んでいただけます。


ご質問や、ご相談もお気軽にどうぞ　　e-mail：justeye367@yahoo.co.jp　　または　電話：06-6761-3517

当事務所が入手した個人情報は資料発送以外の目的に使用しません。



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